即席タイムワープの仕方

誰もがあこがれるタイムワープ、一体どうしたら出来るのでしょうか？

何も器材はいりません。

お金もさほどかかりません。

実は、


いつもより1時間早くおきるのです。

そして、いつもより早く1時間早く街に出るのです。

そこには、今まであなたの知らなかった1時間先の世界が存在しているのです。

そう、一時間未来へワープしました。

元の世界に返るには？

1時間いつもの交差点、駅で時間を待っていればいいのです。

その間、あなたはその場所で、1時間という時間の反転を見ることになるでしょう。

ゆっくりですが、一時間の間、一分過ぎる毎に自分のいた世界に戻っていくのです。


過去に行くにも同じやり方、ただ戻れませんが。


世の中すごい。不思議が一杯だ

生活保護制度はもともと一般日本人のための制度ではない

もともと、一般人が使うのを想定していない制度で、どうしようもない人々を黙らせるためのもの。 こんなに不景気になるなんて思っても見ないものだから、制度の不備を直す前に、立場や背後関係のない普通の弱い人から制度の権利を奪い取り、制度がはたんせず、正常であるかのごとく数字上見せかけることをしていた。 人より制度が大事であると共に、ある特定の者たちをもともと対象にしていたことがわかる。 制度は利用すべきだが、普通の人には利用できないし、これからは多分もっと厳しくなり特定者のみの制度へと変貌するであろう。 もともとが違うのである。 各福祉制度も、もともとが違うのである。 特定の人たちへの恩恵であろう。 出なければつじつまが合わんよ。制度を利用している人々が罰せられるなんてな。 人であることと日本人であることは全く違うのだ。 人はこの国では生きてはいけない。 生きるためには申請書を書かなくてはならない。 生きているのも許可制の国。

日本は低レベルな相互監視統制社会

低レベルとは、知能が低いとかではなく、強度が低いことをあらわし、人に気づかれにくいレベルのこと。 週末と平日の街の様子を見ていると良くわかるのだが、週末になると一般人による力を使った低レベルの威嚇、示威行動が非常に多い。 力というのは暴力ではなく、財力をベースとしたもので、ある程度小銭を集めないと出来ない程度の示威行動のことをいっているのである。 マフラーを購入して騒音を出すとか、いかつい車に乗って急発進・急ブレーキをいたずらに行うとか。 わざわざ通行量の多い歩道に高級車を違法駐車したりとか。 最新の話題物を身につけているとか。 運転中のあおり、空ぶかし、信号無視、速度違反など893的運転、もちろんフルスモ＆低車高、もしくは高級車やいかついＲＶ。 しかも、この類に共通しているのは「わざとじゃない」という言い訳を用意しながら「わざと行うこと」である。 こういうのを見ると、日々鬱屈した社会生活を行って週末発散しているのだろうなと思う。 日本で学校に入ると、皆と同じを強要され、違わないことを第一とした教育が行われる。ゆえに、学校内では違いを探す低レベルな相互監視が自然発生的に子供の社会に出来上がる。 違いわない努力を平日行い、週末はその監視からはずれしたいことをする。 この低レベルの監視は以後、高校まで続き、大学になると一気に外れることとなる。 その後、社会に出ると平日の監視は会社内で行われ、強度は職場によってまちまちになる。 特に大変な神経を使う現場仕事、重機オペレーター、運転手等の職場では事故を起こさないようにするため非常に強い相互監視が行われることになる。また外回りの営業職は会社の運命を握るため強い監視下におかれることとなり、体育会系など飼いならされた経験がある人々を積極的に採用をする。 そこで週末を向かえ、監視の目が緩むと好きなことが出来るようになるので、示威行動を表に出すようになるが、いたずらに出すのは己の社会生命の抹殺になるため普通の後ろ盾の無い人々は「わざとではない」と「わざと見せて」示威行動を行い、精神のバランスを取っている。 通常の世界で示威行動に表さず、非常に限られた世界での示威行動も盛んに行われる。理解できない人にはマスターベーション的行動と同一視される。いわゆる趣味の世界というものだ。 趣味の世界内では「どれだけ没頭しているのか」を示威行動の指標としてはかり、没頭度、マニアック度において同一世界内で示威行動を行う。 行っていることは同じである。 本質的に相互監視統制社会内での抑圧度が高ければ高いほど、監視が外れるとその反動の示威行動が強くなる。 なぜ、起こすのか？ 自分が抑圧する側に回りたいからである。 自分の苦しみを他人に味わわせ、自分の環境を赤の他人に押し付け、その中で監視統制をするほうになりたいからある。 だから、他人の苦しみは「俺も同じだ」といって跳ね除け、逆にいじめ倒したりする。 「俺だってやっているのにうまくいかないのに、なぜお前は簡単にあきらめるのか」「嫌でもやり続けろ」「辛いのが普通」「死にたいのは皆同じ」 正当な理由も、制度の不備も全て個人の人格による甘えとし、人を追い詰める。 程度の差はあれ、自分が平日に行われているように、休日に他人に押し付ける。 だから他人のミスは許せない。 でも893にはこういったことはしない。体面、見栄で人を殺してきた人々を傷つけば、全てはあっさりと抹殺される。 鬱屈した世界。 監視が強まればもっと目立たぬように反動としての示威行動が多くなる。 そろそろ、コロシアムでも必要かな（笑）？ それともいけにえかな（笑）？ 低レベルな相互監視統制社会はこれから強度を増していく日本では、弱いものだけが損をし、する。

ブラックマンデー

ブラックマンデーですね。
予想ですが。
ＮＹ市場は過去3番目の下げだそうで、東京は真っ先に売られるでしょう。
ほんとかどうかは「神のみぞ知る」ですけれど。

今まではずっとＮＹの市場に連動した動きになっていた。ＮＹがあがれば東京も上がるという具合。

ここで金利をドカーンと下げて、資金ジャブジャブの徳政令を行えばいいのかもしれませんね。

結果金の借り得になりますが。

所詮金なんぞ幻想の賜物、あろうが無かろうが本質的には大して変わらない。

金が無い人は自分で生きていける知恵と土地さえあれば自給できるし、土地とか持たない方は虚構の紙幣を持てば暮らすことは出来る。

まあ、多くは理解できていないので虚構の紙幣にばかり食いつくのだが、税金で物納とかみとめてもらえれば多くが貨幣システムから離れられる。

ただ年貢制度のようになってしまい、先物取引とか始まると飢饉がおきやすくなるのが問題ではある。

幻想の世界がおわったら、こういった実存の世界になってもおかしくはないな。

と、一人思考実験中

貧困への道程３ お勧め動画～ジャマイカ 楽園の真実～

ジャマイカ　楽園の真実
http://video.google.com/videoplay?docid=1223675722957637311&hl=en
http://video.google.com/videoplay?docid=9195284102259393843&hl=en
http://video.google.com/videoplay?docid=-1870655292788577888&hl=en
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http://video.google.com/videoplay?docid=3873494147797294620&hl=en
http://video.google.com/videoplay?docid=-734726880670952984&hl=en

第二章 グローバリゼーションはユートピアを実現するか？

- 日本人が知らない 恐るべき真実 http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20050824
■第二の植民地政策－債務という鎖による支配－ 00:02 　植民地支配にあった時代、途上国は自給自足の経済から先進国への原料供給地、工業製品の輸出先の市場に暴力的に変えられてしまいました。

自給自足が出来ていれば、お金がなくても飢えることはなく、生きてはいけます。しかし、自給自足が出来なければ、労働力として使われ賃金を稼ぐほか食料を手に入れることは難しくなります。

　そして独立後、途上国は工業化を進めようとしましたが、すでに工業化を推し進めていた先進国の経済や、先進国が推進するグローバルな資本主義の中で対等に競争をすることができず、途上国は外貨獲得のために植民地時代に生産していた一次産品（いわゆる原料）の輸出の継続を余儀なく続けました。

 しかし、百数カ国ある途上国が、たった30品目程度しかない一次産品を競って輸出したため、その価格が60年代以降、大幅に下落。その結果、慢性的な赤字が続き、先進国に対して援助を求めざるを得なくなり、「援助」という名目の「借金」をするようになったのです。

　途上国が、先進国が出資をした国際金融機関であるIMFや世界銀行からお金を借りる際には「構造調整プログラム」を実施することを求められます。構造調整プログラムの内容は債務国の状況により異なりますが、主な内容は次のとおりです。

1.緊縮財政。（医療、教育、福祉、保険、環境整備予算の削減、あるいは公務員の解雇、賃下げ）
2.付加価値税などの増税。
3.公的企業の民営化。（教育機関や医療機関も含む）
4.生産性や外貨を向上させる産業の促進。（たとえば、森林伐採、ダム建築、換金作物と呼ばれるコーヒー、ココア、サトウキビ栽培など）
5.高金利や通貨切り下げ。
6.各種規制緩和を始めとする、金融、投資、貿易の自由化。 　

つまり、医療、教育、福祉などの補助や環境保護、公的サービスを切り詰めて借金を返済させる。
増税して国民からお金を集め借金を返済させる。
利益をあげられるような公的部門は売却して、その収入で借金を返済させる。
自然を外国企業に売って借金を返済させる。
そして、自国民が食べる食糧をつくるのもやめさせ外貨が稼げる換金作物をつくらせ、それを外国に売って借金を返済させる。
通貨の価値を下げ、輸出を増やし輸入を減らして貿易黒字にし、その黒字で借金を返済させる。
規制を緩和して多国籍企業が参入しやすい環境を整える。

という策を実施しなければならなくなります。このことは実質的に、債務国が自国の経営権を失うことを意味します。 　

返済はハードカレンシー（ドルやユーロや円のように銀行などで自由に外貨に交換することができる強い通貨）でおこなわなければならないため、外貨を獲得できるように、唯一外貨を稼げる一次産品を生産・販売させられます。

けれど、やはり百数カ国の途上国が一次産品を競って輸出するため、さらに価格は暴落。それでも先進国にお金を返さないといけないので、ダンピングして輸出を続けなければならないという債務地獄に陥ったのです。

また、通貨も切り下げられているので、実質的に借金は何倍にも膨らみます。仮に100分の1に切り下げられれば、借金は自動的に100倍に膨らむのです。さらに、自国で足りない分の食糧を輸入しようとしても、これまでの100倍の値段になっているので輸入もできません。

すでに途上国は、借りているお金よりも多くのお金を返済しています。しかし、債務自体は増えつづけています。

【参考】途上国の債務と貧困ネットワーク http://www.eco-link.org/jubilee/ 　このような結果、途上国では餓死者が増え、情勢は不安定になり、国政に不満を持つ人、反発する人たちもたくさん現れます。

その不満分子を抑えるため、「世界の警察」を自任する米国がCIAを派遣して情報収集（および情報操作も）し、「治安維持」という名目で世界中に基地をつくり、軍隊が派遣されていきます。

そして、もし本気で反抗する者が現れた場合、本当に攻撃されてしまうのです。
【第二次世界大戦以降の2000年までの米軍による爆撃リスト】
年代 国名
1945～46年 中国
1950～53年 朝鮮と中国
1954年 グアテマラ
1954年 インドネシア
1959～61年 キューバ
1960年 グアテマラ
1961～73年 ベトナム
1964年 コンゴ
1964～73年 ラオス
1965年 ペルー
1967～69年 グアテマラ
1969～70年 カンボジア
1980年代 エルサルバドル
1980年代 ニカラグア
1983年 グレナダ
1983・1984年 レバノン
1986年 リビア
1987年 イラン
1989年 パナマ
1991年 イラク
1993年 ソマリア
1994・1995年 ボスニア
1998年 スーダン
1998年 アフガニスタン
1999年 ユーゴスラビア 　　　　　

【アメリカの国家犯罪全書より】

●コラム　企業利益のために戦争はおこなわれる!? 『

教えられなかった戦争』という記録映画のシリーズを撮ってきた高岩仁監督は、その取材を続ける中で知った「戦争が起こる原因」について、著書『戦争案内』の中で資料を示しながら「財閥・資本家が利益を得るために戦争を起こす」と結論付け、その構造は現在も続いているとしています。

その仕組みを簡潔に要約してみましょう。 ＜アジアの例‐現在起きている侵略の手順‐＞ 米国が資金提供し、もしくはそれでもうまくいかない時は軍事力で、民主化運動を弾圧し、親米の独裁政権をつくりあげます。

そして、親米政府にさまざまな法律をつくらせ、外国企業が自由に土地を使い、高い利益を上げられる環境をつくります。

次に、親米政府は、軍隊を使い、虐殺行為を繰り返し、特定の地域の市民（大抵は特定の種族を）を追い出し、土地を外国企業のために確保します。その国からは多額のODA（政府開発援助）が親米政府に出されます。そして、空いた土地に続々と外国企業が進出していきます。

外国企業は、人権無視、環境破壊、差別等を行って経済効率を高め、油田・鉱山・食物プランテーション開発、木材伐採を行います。

こうして豊かな国は、自ら直接手を汚すことなく侵略を実現し、資本を広げ、利益を得ることが出来るのです。現在、アジアに投資している資本は米国より日本の方が上回っています。 力で奪った権利は、力で押さえつけ、維持するしかありません。

途上国で土地を奪われた人達は、当然、抵抗勢力＝ゲリラとなって戦います。それが、親米政府の力だけでは押えきれなくなってきているのです。現在は、その抵抗を米軍が押えています。でも、日本の企業の利益のためにいつまでも米軍が手を貸すはずがありません。自国の軍隊を使いなさいということになります。

そこで財閥・資本家から政府に対し、自分達の奪った権利を守るために自国の軍隊を派兵するよう圧力をかけています。

明治以降ずっと行ってきたそのやりかたが、現在、再び起きていて、それが「憲法９条の改正」という動きの根本要因となっています。 　

近年、新ガイドライン関連法や機密保護法、有事法制と着々と戦争ができる法整備をおこなってきた日本。現在も愛国心を強要する「教育基本法の改正」や言論の自由を抑圧する「人権擁護法案」が検討されています。

また、世界的には「テロとの戦い」というかけ声のもと、実体の見えないテロリスト組織に対して先進諸国首脳が団結して戦いを挑もうとしています。911事件以来、米国・英国では、予防原則の名の下に証拠がなくても「将来、テロを犯す危険がある」というだけで次々と拘束される人々が出てきています。

真の民主化を求める人たち、あるいは人権保護や環境保護の活動家が「テロリスト」と呼ばれ、弾圧・攻撃される日が来ないことを祈るばかりです。 以上引用終わり 以下は興味深い動画です。 企業が政府官僚に近づき、アメリカよりの政策を行わせる会社にいた人が、社内の内情を告白しています。


CNNやFOXなど商業メディアが伝えない事実を報道するDemocracyNow!の日本サイト http://democracynow.jp/stream/070605-1/index.shtml より
エコノミック・ヒットマンが語るアメリカ帝国の秘史　　

―経済刺客、暗殺者、グローバルな腐敗の真相

以上貼り付け終わり。

以下コメント。

以上が現在の日本の姿です。
首相になるとアメリカ参りする理由はこれです。
日本人が決めているように見えるだけのようです。
今週の文芸春秋に岸信介の犯罪が乗っていました。ＣＩＡスパイであったという内容だったはずです。 アメリカよりの政策を行わせるために、他国内部にエージェントをつくる組織が普通の顔して存在しているということがやっと明るみに出てきたのではないでしょうか？
岸だけでなく正力松太郎もＣＩＡの手先であったと米国の公文書によって明らかにされていましたが、日本では全く世間に出ません。
日本のために日本を調べている有志たちがかげながら努力をした結果、私は知ることが出来ました。 おかげで、良く周りが見えるようになりました。

貧困への道程２

オルタナティブ通信

 http://alternativereport1.seesaa.net/ 上司が部下の女性従業員を自由に強姦出来るスポーツシューズ、ナイキ 　

スポーツシューズの有名ブランド・メーカー、ナイキのメキシコ、インドネシアの工場では、１３歳～１４歳の少女達が時給わずか１７セント、２０円程で働かされている。子供を学校にも通わせない、この児童労働は違法な児童虐待と言える。
　ナイキは、１３歳～１４歳の少女達が生理で仕事を休むためには、少女達を上司の男性全員の前で全裸にし、出血を確認するという「義務」を強制していた。
　この義務は、従業員全員に強制されていた。
　これは極めて悪質な人権侵害である。
　また、この少女達は仕事中、強引に別室に連れ込まれ、上司の男性により日常的に強姦されていた。
　ナイキはこの犯罪事実を「隠し」、そのような事は無いと嘘を述べて来たが、２００３年６月、米国連邦最高裁判所は、児童労働、人権侵害、強制猥褻、集団強姦等の犯罪で、ナイキに有罪判決を下した。
　現在、従業員の１３歳～１４歳の少女達を強姦し続けたスポーツシューズ、ナイキの企業犯罪の有罪判決は確定している。

  posted by Sirius at 15:43 | TrackBack(0) | 日記

2007年10月11日 アディダス、ナイキ、リーヴァイスの企業犯罪 企業黒書
　スポーツシューズの有名ブランド、ナイキは、インドネシアで１５歳以下の児童を工場で酷使し、ユニセフ等から犯罪企業として非難を浴びているが、国際的に禁止されている児童の酷使、労働を、ナイキは止めようとしない。
　ナイキのシューズは児童の酷使により、１足あたりわずかに５ドル＝６００円弱で製造され、１００～２００ドル＝１～２万円で販売されている。原価の２０～４０倍であり、シューズ価格の９７％がナイキの利益となっている。
　世界で最も優良と言われるマイクロソフト社でも、利益率は２０％に満たない状況であり、世界で２０％近い利益を出せる企業は、わずかに１０社以下である。優秀と言われる日本企業の平均的な利益率は１０％以下である。これが「正常なビジネス」での利益率という物である。
　９７％というナイキの利益率は、児童労働という「犯罪」によってこそ得られる「異常」なものである事が分かる。これは、ナイキによる麻薬売買等と同一の利益率であり、悪質な犯罪である。
　また、有名なスポーツ用品メーカーのアディダス、ジーンズのリーヴァイスは、インドネシアで同様の、１５歳以下の児童による違法な労働で利益を上げている。児童は工場に閉じ込められ、学校に通う事も出来ず、十分な食料も与えられていない。これは犯罪である。
　アディダスとリーヴァイスは、児童と女性に「睡眠を与えず」死ぬまで働かせるために、覚醒剤の入った飲み物を飲ませ、麻薬中毒にし、文字通り奴隷として死ぬまで酷使している。
　アディダスとリーヴァイスのために多数の児童が「殺され」、児童と女性が麻薬中毒になっている。
　これが、スポーツ用品アディダスと有名ジーンズ＝リーヴァイスの正体である。
　リーヴァイスは、タイではジーンズの原料となる綿花の農園で大量の農薬を使用し、河川を汚染、タイの一般市民にガン患者が多発している。

  posted by Sirius at 00:00 | TrackBack(0) | 日記

 2007年10月10日 奴隷が作るインスタント・コーヒー＝ネッスル社のネスカフェ
　アフリカのコートジボワールでは、近隣のマリ共和国から誘拐されて来た７歳から１４歳の少女達が２万人、給料も休憩も無く奴隷として強制労働させられている。
　現場監督により、この少女達は日常的に殴る蹴るの暴行を受けており、彼女達は病気になっても医者にも見てもらえず、死ぬまで奴隷として労働が強制されている。
　ユニセフは、これは悪質な奴隷労働であると「非難」している。
　２万人もの少女達を誘拐し、奴隷として強制労働させている犯罪者は、ロックフェラー(ブッシュ)の経営する穀物商社カーギル＝ネッスル社、クラフト・チーズで有名なクラフト社(親会社が最大手の穀物商社コナグラ社)、タバコのマルボロで有名なフィリップ・モリス社(食品加工・最大手)、クラッカーで有名なリッツ社である。
　「非難」するだけで国際刑事警察機構に刑事告訴しない所が、大企業の「味方」国連＝ユニセフである。

引用おわり

前回で理解できなかった方々の行き着き先は、この世界である。
これらの世界では、自分たちで自立をする手段が全て貨幣経済に差し替えられた。

ゆえに貨幣という（紙幣か）虚構を、他人の借金を、使って生きることを余儀なくされている。
彼らの借金とは何か？ ＩＭＦである。 この高利貸し集団が政府に莫大な借金をさせ、借金返済のための外貨獲得を余儀なくされている。

ＩＭＦを拒否すれば、武力によって国は蹂躙されることになる。 そうして、ＩＭＦとその仲間たちはいわば合法的に奴隷商売に手を染め、莫大な利益を得ることになる。

この世界の姿が、今後の日本の姿になりえるとどれほどの人々が思っているのだろう？

教育上決して教えられない効した事実は、何も知らされない庶民を大量生産し、奴隷商売を助け、そのまま奴隷として死んでゆくのだ。

貧困への道程１

オルタナティブ通信 http://alternativereport1.seesaa.net/ ＣＩＡを作ったのは誰か 　

バナナボートという有名な曲がある。中南米のバナナ農園で、奴隷として労働する黒人、先住民(インディアン等と差別的に呼ばれて来た)の悲哀を歌った曲である。 　
かつても現在も、米国の貿易商社(穀物商社等)に支配された中米では、住民の食べる食糧を生産する事が禁止され、商社が輸出するバナナだけを生産する、単一作物農業＝モノカルチャー化が推進されている(注１)。 　
しかも中米全体の経済中枢が、ＵＦ＝ユナイテッド・フルーツ社(チキータ・バナナ)１社によって、強硬に支配されて来た。 　
かつてＵＦは、黒人、先住民族等の「奴隷」の反乱を押さえるため、秘密警察とスパイ組織を中米の全域に張り巡らせ、奴隷労働に反抗する奴隷＝有色人種を次々と殺害して来た。「見せしめ」のために反抗した黒人の体を５００片の「肉片」に引き裂く拷問を奴隷の眼の前で行い、その５００片の「肉片」が動物により食べ尽くされ、腐敗して消失するまで奴隷の眼に付く場所に放置された。
　こうした奴隷労働と秘密警察による虐殺により、かつて南北アメリカ大陸に居た先住民族の９５％以上が殺害された。
その数は５０００万人を超え、文字通り「皆殺し」である。 　
この中米のスパイ、拷問、虐殺組織が、後に米国のＣＩＡとなる。ＵＦの経営者がブッシュ大統領一族であり、ＣＩＡの中核部隊がブッシュ一族のＵＦの秘密警察であったため、ＣＩＡ本部が「ジョージ・ブッシュ・センター」と呼ばれる事となる。 　第二次世界大戦以前の、こうした状況は現在も変化していない。 　
第二次世界大戦後、中南米諸国では、米国の穀物商社にバックアップされた軍事独裁政権が乱立し、穀物商社の農園での奴隷同様の低賃金に反抗する黒人、先住民族は軍事独裁政権の秘密警察により、次々誘拐、殺害されて来た。 　
奴隷農園の農園主が、軍事独裁政権の大統領に交代しただけであった(注２)。 　
中米の内陸にあるバナナ農園からのバナナを輸送するために、中米には鉄道網が整備され、それは米国本土の鉄道王ブッシュ大統領一族により建設されて来た。ブッシュ一族は、特に豊かな農園地帯であるニカラグアでは、強い支配権力を振るって来た。 　１９３５年、ニカラグアを植民地として支配するため、米軍の海兵隊の大軍がニカラグアに「侵撃」した。それ以降、ニカラグアは米国の「奴隷農園」になった。 　
このニカラグア侵略戦争を実行した米国海兵隊の指揮官＝将軍、スメドレー・バトラーは晩年、日記の中で以下のように語っている。 　
「私はブッシュ、ロバートソン一族のために、海兵隊を指揮しニカラグアを支配下に置いた。」 　
ロバートソン一族とは、「日本人を始めとした有色人種は、人種的に劣った人種であり、核戦争により絶滅すべきだ」と主張するキリスト教原理主義教会の指導者パット・ロバートソン一族である。若い時代、アルコール中毒患者であったブッシュ大統領を説得し、立ち直らせた現在の大統領の「育ての親」ロバートソンである。 　
ブッシュ大統領の最大支持基盤であるキリスト教原理主義教会＝ロバートソン一族と、ブッシュ一族の「一体化」は、その源流を中米の「奴隷農園」の共同経営に持っていた(注３)。 　
中米の奴隷農園で、黒人、先住民族＝有色人種を奴隷として虐殺して来た人種差別思想が、「宗教の装い」を取ったものがキリスト教原理主義教会である。

※注１・・このモノカルチャー化は、ＷＴＯによる農作物の「貿易自由化」でも同一の事が推進される。ＷＴＯの正体が何かをこれは明確に示している。現在の「貿易自由化」とは、中南米に見られた農民の奴隷化の「別名」であるという実態が、そのモノカルチャー化と言う同一の農業形態により、明確に見えて来る。拙稿「日本のコメが危ない」を参照。

注２・・第二次世界大戦後、中南米諸国に乱立した軍事独裁政権の秘密警察には、ドイツから逃亡して来たナチスの生き残りが雇用され、有色人種の虐殺を担当した。 　ナチスの生き残りが中南米に逃亡する「手配」を行ったのは、ＣＩＡとローマ・カトリック教会＝バチカンであった。ナチスの生き残りは、カトリック教会の修道院の世界的ネットワークを使い、修道院から修道院へと逃亡し、ブラジル、アルゼンチン等に逃げ延びた。

注３・・キリスト教原理主義とブッシュ大統領の関係については、拙稿「金正日＝ブッシュ大統領」を参照。

※・・参考文献　エドアード・ガレアーノ著「収奪された大地」藤原書店

引用おわり

この世で一番恐ろしいことは、「自分で生きていく術を失われる」ということである。

自分たちで食料も生産できなくなった社会では、奴隷になる以外の生き方が存在しない。 デカイ企業に時給数百円で（言い値）で雇われ続けるしかない。

新たな奴隷商売は世界で起きていることで、この日本にも入ってこようとしている。 日本のＪＡＩＣＡという組織をご存知だろうか？

発展途上国へいって、収入を得る術を教えに行くボランティア集団を抱えている組織である。 彼らは、現地民に土地を捨て、現金収入を得るよう促す努力をしている。 もちろん日本製品を販売する礎を作るためである。 それはそれでいい。

が、 問題は彼らから自立を奪い、現金収入に頼る経済機構を構築することにある。 これがどのような問題を起こすのか。想像できない方は