【動画】被曝医師・肥田舜太郎さんが語る『真実の原子力』

この動画はぜひご覧になってください。
http://www.youtube.com/watch?v=3p73GY19ZrY

肥田 舜太郎氏
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%82%A5%E7%94%B0%E8%88%9C%E5%A4%AA%E9%83%8E
肥田 舜太郎（ひだ しゅんたろう、1917年 - ）は、日本の医師、医学博士。広島市への原子爆弾投下により自身が被爆しつつ、直後から被爆者救援・治療にあたった。以来被爆者の診察を続け、被爆の実相を語りつつ核兵器廃絶を訴えている。

経歴
広島市生まれ。中津川肥田氏の肥田帯刀17代目にあたる。

1943年、日本大学専門部医学科卒業。1944年陸軍軍医学校を卒業、軍医少尉として広島陸軍病院に赴任。1945年8月6日、原爆に被爆、直後から被爆者救援・治療にあたる。広島陸軍病院の山口県熊毛郡伊保庄村への移転にかかわり、1945年12月の厚生省への所管替えに伴って国立柳井病院（現独立行政法人国立病院機構柳井病院）に所属。

1940年代終わり頃、広島に検査だけして治療はしない病院（原爆傷害調査委員会:ABCC）がつくられるとの噂から、依頼を受けて、治療もするようにと厚生大臣や連合国軍総司令部と交渉。結局断られ、理不尽な占領軍の傲慢さに憤って、アメリカの無法と闘うため占領権力に真正面から立ち向っていた日本共産党に入ろう、と決心し入党した。この頃、東京都杉並区、のち埼玉県行田市で、労働者や貧しい人のための診療所をつくる運動に参加。[1]

1953年、全日本民主医療機関連合会（全日本民医連）創立に参加。1956年、行田市議会議員選挙に日本共産党から立候補、3位で当選[1]。全日本民医連理事、埼玉民医連会長、埼玉協同病院院長、日本原水爆被害者団体協議会原爆被爆者中央相談所理事長などを歴任。1975年以降、欧米を中心に計三十数カ国を海外遊説、被爆医師として被爆の実相を語り、核兵器廃絶を訴えた。2005年、イギリスBBC製作のドキュメンタリー"en:Hiroshima: BBC History of World War II"に、また、2006年、ドキュメンタリー映画『ヒロシマナガサキ』（アメリカ合衆国、2007年公開）に出演して、インタビューに答えた。

被爆患者の臨床をふまえて、「原爆ぶらぶら病」とよばれる症状や、内部被曝、微量放射線・低線量被曝の健康影響について研究し、その危険性について述べた。のべ64年間、6000人を超える被爆者の診察を続け、2009年、医業から引退。[2]現在、全日本民医連顧問。

2011年3月の福島第一原発事故後、放射線の健康影響について発言している。

【転載記事】内部被曝の恐怖【後編】「日本の医学界が被曝の影響を無視してきた理由」

http://nikkan-spa.jp/116117より転載

広島市への原爆投下により、自身も被爆した医師・肥田舜太郎氏。
原爆を投下された日本で、放射線被曝の研究が進まなかった理由をこう語った。

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◆原爆の長期的な影響は、米国の「軍事機密」として隠されてきた




出征時の肥田氏。’44年に軍医となり広島陸軍病院に赴任、’45年に自らも被曝し、その後被曝者の救助にあたった
日本の医学界は、放射線被爆の長期的な影響をずっと無視してきました。なぜそうなったかと言えば、広島・長崎に原爆が落ちてすぐ、日本が降伏して米国の軍隊が占領し、総司令官が統治を始めました。そして「米国の軍事機密」だとして、原爆の影響について研究したり論文を書いた
り、学会で論議したりすることを禁じたからです。

その後、日米安保条約が結ばれ、米国の「核の傘」に守ってもらうために「被爆の実態は軍事機密」としておかなければならない時代がずっと続きました。ですから、日本人は広島・長崎の原爆による影響として、どんな症状が出て、何人死んだのかという長期的なデータを持たずにきたのです。

日本政府は米国が「してはいけない」と命令したから、何もしなかった。被爆者が苦しんでいるのに、政府はまったくおかまいなしでした。そして占領軍が帰って5年後の1950年に、原子爆弾被爆者の医療に関する法律をつくり、本人が申し出た場合だけ「被爆者手帳」を発行するようになりました。

でもこれは、年に1回無料の健康診断をするというだけのものでした。多くの人にとっては、結婚とか就職とか生命保険に入るときとか、いろいろな場面で被爆者として差別されるようになってしまった。長期被曝の影響を受けたと思われる人が、名乗り出づらい風潮ができてしまったのです。そのうち、日本人は誰も原爆の問題で騒がなくなりました。

ソ連でも、チェルノブイリの患者を精密に調べた医師（バンダジェフスキー博士）が、「放射線の影響で心筋梗塞になりやすい」ということを論文に出しました。すると、政府の「放射線は無害」という方針に反したとして、別の冤罪で捕まって逮捕されるというような時代がありました。ソ連も核兵器を持ち続ける必要があったからです。

福島原発の事故でも、長期的な被曝の影響が心配されます。私が広島・長崎で診てきた症状が、先々に出てくる恐れがあります。

きちんと治療と補償が行われるためにも、「軍事機密」として調査を行わなかったかつての過ちを繰り返してはならない。私たちは政府や東電に徹底した情報公開を求めたうえで、正しい知識と効果的な対処法を身につけていかなければならないと思います。


被爆者に対して、わかりやすく解説された「被爆者健康ハンドブック」。保険や補償の話から、長生きするための日常生活の心得に至るまで、詳しく書かれている
【肥田舜太郎】
’17年広島生まれ。医師。広島市への原爆投下により自身が被爆、その後被爆者の救援・治療にあたる。臨床体験をふまえて「原爆ぶらぶら病」と呼ばれる症状や、内部被曝、低線量被曝の影響に関する研究にも携わった。

撮影／大西史恵　取材・文／北村土龍

転載終了

健康被害が出ない意味（これからは新風土病とするのかなｗ）

気になったブログがあるので引用をして、コメントをする。

以下引用開始ーーーーーー
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/e918640b13e6c6efbde3fecedd0b4550#comment-list

”御用学者”池田信夫大先生が高らかに宣言　「福島で健康被害は出ない」
2012年01月21日 | Weblog




（転載開始）

◆福島で健康被害は出ない
2012年01月20日 09:58　池田信夫

きのうのニコ生アゴラのテーマは「放射能」。
高田純氏の現地調査による報告が中心だった。
彼の結論は「福島で健康被害は出ない」。

これは中川恵一氏の結論とも一致し、事故後に開かれた二つの放射線に関する学会でも同じ結論が出ている。
福島県の健康管理調査の結果も同じだ。

いまだに「内部被曝が恐い」という都市伝説があるが、高田氏が実測した結果でも、内部被曝は生涯線量で最大数mSv。
これも福島県の調査と同じだ。

食物によって摂取する放射性物質も無視できる程度であり、松田氏は「4月から規制が500Bq/kgから100Bq/kgに強化されるのは福島県の農業被害を拡大する」と批判していた。
「命は金に代えられない」という類の話も、今回は命に別状はないのだから問題にならない。

コメントは3万以上つき、「原発推進派の話は信用できない」という意見もあったが、松田裕之氏は「私は原発に反対だが、今回の事故では健康被害の心配はない。それより過剰避難や農産物の出荷停止による二次災害が問題だ」と明言した。
原発に賛成か反対かという価値判断と、事故でどういう健康被害が出るかという事実判断をわけて考えないと混乱する。

いま緊急に重要なのは、原発の是非論や発送電分離などの問題ではなく、すでに起こった事故の被害を最小化することだ。
チェルノブイリ事故で確認された死者は60人前後だが、30万人が強制退去を強いられ、20万人が家を失い、1250人が自殺した。
福島でも、高田氏の調べた限りでも3人の自殺者が出ている。
被災地の農家は全財産を失い、家畜も死亡した。
政府の「収束宣言」は批判を浴びたが、そういう手続きを踏まないと被災者をいつまでも帰宅させることができない、と澤昭裕氏は政府の対応を求めた。

「放射能は恐い」と恐怖をあおったマスコミも、事実がわかってトーンダウンしてきた。
「危険厨」のヒーローだった武田邦彦氏もホルミシス仮説を認め、「年5mSvまでは放射線を浴びたほうが健康になる」と言い出した。
残るのは「科学的な根拠はないが、よくわからないから恐い」という安富歩氏のような被害妄想だけだが、これも半減期は1年ぐらいだから、そのうち消滅するだろう。

おととい田原総一朗氏とも話したことだが、今回の事故で原発の新規立地は向こう10年ぐらい不可能になったと思われるので、原発推進か否かという論争には意味がない。
それとは切り離して事故の影響を客観的に評価し、健康に影響はないという事実を政府が説明するリスク・コミュニケーションが重要だ。
ただ政府が信用されていないことがその障害になっているので、科学者がもっと発言する必要がある。

GEPRでは、科学者からの投稿を募集している。


●『Global Energy Policy Research』（略称：GEPR）
公式ＨＰ：http://www.gepr.org/ja/


（転載終了）


「あまりに酷いものを見てしまってすぐに言葉が出ない」

今や”反原発派”に真っ向から異論を唱える”御用学者”の急先鋒とも言える池田信夫による上記ブログ記事を読んでの率直な感想である。

どこもかしこもツッコミどころ満載の内容で、一体どこから話してよいのかわからないが、まず目を引くのがその”キャスティング”（登場人物）である。

先日のエントリーでも取り上げた、「福島県民甲状腺がんゼロ論文」にてアパ論文大賞を見事（？）に受賞した高田純にはじまり、福島原発事故直後に”大活躍”した「東大中川チーム」の中川恵一や、「福島県」＝”原発マフィア”佐藤雄平福島県知事ら”原発利権村”の住人が次々に登場し、最後に極めつけで田原総一郎の登場である。

　






これだけ見事なまでの嘘つき連中を並べ立てて、一体何を信じろと言いたいのであろうか？
あまりの”馬鹿さ加減”に失笑するよりほかないであろう。

池田信夫の手に掛かれば、「内部被曝が恐い」という主張は”都市伝説”であり、「放射能は恐い」と恐怖を煽ったマスコミは、事実がわかってトーンダウンしてきたんだそうだ。

政府・官僚・東電らの”悪行”をロクに追求もせず、真正面から原発事故に向き合わず、芸能・スポーツネタを垂れ流し、お涙頂戴の「絆（キズナ）物語」に興じるマスゴミ・マスメディアのどこをどうみれば、「トーンダウン」していると言えるのであろうか？

また、誰もその危険性を完璧に立証できていない「内部被曝」について、ただの一経済学者がその危険性を１００％否定すること自体、”傲慢”な態度と断じるよりほかない話であろう。

そして池田信夫が主張する「放射能安全神話」の拠り所であるが、「大丈夫」「安全」という都合のいい意見を寄せ集めて「みんなが大丈夫と言っているから大丈夫」という、実に稚拙な内容である。

池田信夫の姿勢・主張は、都合のよい統計データだけを持ち出して己の主張を正当化する経済学者や経済評論家のお得意とする”後付けの屁理屈”以外の何ものでもないというのが個人的見解である。

上記記事の最後から２行目にて用いられているように、「客観的」と称して己の主観を展開する論法は、池田信夫のいつもの”騙しのテクニック”である。

そして最後に登場する「ＧＥＰＲ」とは何なのだろうかと調べてみたら、池田信夫が最近立ち上げた「日本と世界のエネルギー政策を深く公平に研究し、社会に提言するウェブ上の”仮想シンクタンク”」のようである。

公式ＨＰを眺めてみると、またまた中川恵一といった”御用学者””御用評論家”の類が多数登場するトンでもない代物である。

どうせロクな内容ではないゆえ、各記事の中身は読んでいないが、以下に列挙したように、そのタイトルと書き出しの一節をみただけでも如何に偏向した内容であるかは一目瞭然であろう。


「原爆の被害者調査からみた低線量被曝の影響 — 可能性の少ない健康被害」（石井 孝明）
～原爆の生存者の間では低線量の被曝による健康被害がほぼ観察されていない～

「原子力発電施設等放射線業務従事者等に係る疫学的調査（第Ⅳ期調査 平成17年度〜平成21年度）」（放射線影響協会）
～2005年から2009年に20万3904人に調査をし、１人当たりの平均累積線量は 13.3mSvでした。この対象者に健康被害は観察されていません～

「高自然放射線地域住民の健康調査」（公益財団法人体質研究会）
～世界には自然高線量放射線の放射線地域があります。（中略）これらの地域で放射線による健康被害は観察されていません～

「放射線被ばく基準の意味」（中川 恵一）
～震災から10ヶ月も経った今も、“放射線パニック“は収まるどころか、深刻さを増している（中略）私なども、東電とも政府とも関係がないのに、すっかり“御用学者”のレッテルを貼られる始末～

「原子力発電のリスクと経済性の再検討」（池田 信夫）
～非常に大きな事故という印象を与えているが、放射能による死者は1人も出ていない。原発の地下室で津波によって作業員2人が死亡したが、致死量の放射線を浴びた人はいない～


馬鹿馬鹿しいのでこの辺で終わりとするが、ここまで露骨に”原発擁護”発言を繰り返し、”反原発”的論調を徹底糾弾する池田信夫という男は、「”原発利権村”の連中から一体いくら貰っているのであろうか？」と勘繰らずにはいられない人物である。

この「ＧＥＰＲ」なる”仮想シンクタンク”（ＷＥＢサイト）を運営し、池田信夫が代表を勤めている「アゴラ研究所」なる法人の収支構造を読み解けば、自ずとその化けの皮が剥がれよう。
（必ずや”原発ムラ”にたどり着くことであろう）

引用終了ーーーーーーー

以下コメント。

健康被害が無い理由は、診断する医者が放射能が原因とだれも明確に言えないからです。

診断書にも書かない。書けない。

だから、そりゃ増えるわけ無い。あったら偽造になる。

放射能健康被害を蓄積してきた過去が無いのに、どうやって「放射能の影響です」っていえる医者が居るんですか？笑っちゃいますよ。

基本的に、風邪のような症状がでたら、風邪薬とか処方されて、経過観察でしょう？

医者にかかった患者や、診察者に「医者がなんと言って、どんな処方をして、記録したのか」直接ヒアリングしてみてください。

科学は、後付です。

「エビデンス」とのたまう方々は、「真実は証明できなければ真実ではない」ということを言っているのです。太古から証明などできなくても、重力は存在し、物を投げればいずれ地面に落ち、海は流れ、川は氾濫し、植物は育ちそして枯れ、人は死に、宇宙は存在し、地球は丸く、宇宙に浮かんでいたし、それが今も続いているのです。

現在と、エビデンスが必要な科学者が住んでいる時間軸の違い、つまり科学者の判断に必要なのは過去なのだということを理解してください。

（科学的方法：物事を調査し、結果を整理し、新たな知見を導き出し、知見の正しさを立証するまでの手続き wikiより引用）

そういった意味で、医者も科学者も過去に生きているのですから、現在などわかりませんし、過去の放射線健康被害のエビデンス蓄積もありませんから、判ることができません。

（心では疑っていても、病名が付けれない）

だから、エビデンスを蓄積していた肥田元医師は「放射線症状だ」と判断するでしょうし、チェルノブイリでの経験のある医者も判断できるでしょう。

でも、そういった医師の意見はどうやら見逃しているようです。

どんな症状であれ、その地域に居る人が体調を崩し、病院にかかっているひとが多いのではないですか？知っていたら教えてください。

もし、原発事故後放射性物質が撒かれ落ちたその地域にだけ、特異に医師の診断を仰ぐ人が多いのであれば（症状・病名ごとの区分は考えない）何かしらの新風土病でも発生しているとして、一時的に離れるという選択も間違って無いと思います。

エビデンスが無い、だからこそ、健康被害が無いって言えちゃうんでしょうね。

原発発生後の新風土病にしちゃいましょうよ。結果が出るまで。

池田何とかをはじめとして、

健康被害が無いといった方々全員、その地域に住まわれているのでしょうか？

まさかとは思いますが、安全なところから「被害が無い・今後も無い」って言っているのでしょうか？

池田何とかが家族とともに福島の放射性物質にさらされた土地に住んで、孫の代まで何も無ければ（いろんな症状が出なければ）安全なのでしょうね。

ちなみに福島のある首長の家族は逃げてますし、東電社員や、公務員まで逃げてますし、枝野は完全防護で福島を訪問してますけど非難した？

最悪首都避難を検討した政府を「放射能被害は無いから逃げる必要が無い」と非難した？してる？

それを見ても、池田何とかの類は、信用に値しない妄言だと理解できよう。

【動画】ザ・コーポレーション

私は思うのだが、アメリカがあれほど疲弊しているのになぜアメリカが過去行ったような政策をしてゆかなければならないのだろうか？
ある意味、アメリカの政策は間違いではなかろうか？
大企業による社会蹂躙、愚民政策、人工的景気変動、金利、マネーコントロールなどなど。

本来であれば国民や地域社会への貢献すべきもの・ことを、全て資本家のために還元する。
そういったことで社会は疲弊（近代的ビルの隣にバラックが立ち並ぶような）させ、収奪してきた歴史をなぜ見ないようにするのか？

本当に、誰のためなのかが、良く判る現代である。
時には、殴る強さも必要なんだと思います。

そんな企業の「性格」に関するドキュメンタリー（2003年）です
http://www.youtube.com/watch?v=NE5arj1B7mk&feature=related

【転載記事】内部被曝の恐怖【中編】「放射線に対抗する唯一の方法は？」

http://nikkan-spa.jp/119088より転載
「被曝をできるだけ少なくするために、『原発からとにかく遠く逃げろ』とか『汚染されてない食べ物を食べろ』などと言われています。でも、遠くに逃げても生活できて、汚染されていない食べ物を調達できるというのはごく一部の人々です。ほとんどの人々は、放射能汚染されたこの日本で生きざるをえない状況になっています」と語るのは、広島市への原爆投下により自身も被爆した医師・肥田舜太郎氏。それでは、今後どうやって放射能から身を守ればよいのだろうか？　肥田氏に聞いた。

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◆放射線に対抗する唯一の方法は、生まれつき持っている免疫力を弱めないこと

私は、「自分で自分の身体を守るしかない」とはっきり言います。特別な方法はありません。「放射線に対する免疫力を弱めないように、健康に生きる」という、この一点につきます。

人間の祖先は40億年前にこの地球上に現れてから、紫外線と放射線でどんどん死んでいきました。奇形もどんどん生まれていった。しかし、長い年月を経て進化を続け、放射線に抵抗できる免疫をつくってきました。その結果、いま紫外線や放射線の影響を受けても、地球上で毎年生まれれる新生児10万人のうち、1人くらいの奇形が生まれるレベルにまで免疫を高められたんです。

ですから、放射線に対抗する手段は、これまでの「動物としての人間の生き方」に学ぶしかない。夜更かしして夜遅くまで遊び回るなんて、せいぜいここ数十年のもの。その前は太陽とともに寝起きしていました。いちばん大事なのは「早寝早起き」です。そうしないと、先祖から引き継いできた免疫力が低下してしまいます。

それから、食べ物の食べ方。日本人の主食はコメですが、よく噛まない人はその８割９割を便として排出してしまっています。これは、口の中で唾液中の酵素ジアスターゼとコメが十分交わらずに腸がうまく吸収できないためです。ですから「食事のときによく噛め」というのは、人間の免疫力を保持するための鉄則なんです。免疫という意味で言えば、味噌や梅干しなど、日本の伝統食品である発酵食品が放射線から守ってくれるというのも頷ける話です。

人間は6つのことしかできません。睡眠、食事、排泄、働く、遊ぶ、セックスです。この一つ一つに、健康に生きていくための法則がある。これは広島・長崎の被爆者を長生きさせるために、被爆者と一緒に研究し、実践してきたことで得た教訓です。誰にどんな影響がでるかわからないからこそ、免疫力を保持し、健康を守って生きるしかないのです。

多くの学者はそのことを言わない。「年間何ミリシーベルトまでなら安全です」と言うだけです。内部被曝を受けていれば、先々は安全かどうかなんて誰にもわからない。彼らは「わからない」ということを認めたくないのです。

⇒【後編】に続く http://nikkan-spa.jp/116117
日本の医学界が被曝の長期的な影響を無視してきた理由とは？

【肥田舜太郎】
’17年広島生まれ。医師。広島市への原爆投下により自身が被爆、その後被爆者の救援・治療にあたる。臨床体験をふまえて「原爆ぶらぶら病」と呼ばれる症状や、内部被曝、低線量被曝の影響に関する研究にも携わった。

撮影／大西史恵　取材・文／北村土龍

転載終了

内部被曝との対峙

内部被曝についての考察

琉球大学　矢ヶ崎克馬教授の考察です
PDFですが、ご覧ください。

http://www.cadu-jp.org/data/yagasaki-file01.pdf

実際、どれほど摂取したのかわからない。
なので、今後も食事には神経を使うべきである。
本来であれば、福島近辺の放射性物質の移動を禁止すべきであったが、政治経済界の要望により国内流通を選択したのが始まりである。

基本は、牛乳など乳製品、お茶、魚介類、平成23年度産の東北地方の玄米、きのこ類の摂取を控えることである。放射性物質は「無いに越したことは無い」のが根本として必要だとおもう。

それでも、防ぎようが無いのはあらゆる製品に多様な原材料が使われており、その全てを把握できないためである。住生活全てにおいて放射性物質ゼロの徹底が不可能に近いことを事実として認識することも必要ではなかろうか？

しかしフィチンを初め、放射性物質を排泄するに役立つ物質が、自然界には多く存在する。
またビタミンCを摂取し、フリーラジカルの抑制をし続けるのも防御の一つである。
後は過度のストレス状態からの脱出も、放射性物質の被曝防御に役立つ。

にこやかに生活することがもっとも体に良いことは、肥田教授もおっしゃって居る。
体内に摂取しても、量が少なく排泄、除去ができ、かつビタミンなどで体を補修しながら、楽しく居来ることがいいのだと思う。

もちろん、だからといって放射性物質が無害だといっているわけではないし、摂取を薦めることはしない。放射性物質はあくまでもゼロが目標であり、ゼロ徹底が実質不可能に近いが為の自己防御手段である。

対策の施しようの無いものは自衛しかないと言っているのである。

食品以外の自衛としては、平成23年度以降の生産物は工業品も含めてよく考えないといけないということだ。

放射性廃棄物ともいえるほど汚染された被曝地の車を盗み、まっとうな中古自動車として販売しているやくざな業者が他業種にわたっていることを念頭に置かなければならない。
リサイクル品、木材、肥料、庭園産品、キャンプ場、釣堀など地域を選ぶ必要があるだろう。
コンクリートになってしまえば、もう追えないので、震災後の新築物件は要注意である。
また、工場からの産品は、生産後もしくは仕入れ後に野積みされるものがある（コンクリート製品、車、鋼材・プラスチック原料、鋼材・プラスチック製品、電線、木材、土砂、建築資材、園芸用品など多種多様なもの）し、移動の際に汚染される可能性がある。

知恵を絞って生きてゆくことになろう。

【転載記事】元広島陸軍病院医師 肥田舜太郎氏が警告

今、放射線の危険性（特に内部被曝）と原発の廃止を訴える方々は、
元広島陸軍病院医師　肥田舜太郎氏を初め、
京大　小出助教授、
琉球大　矢ヶ崎教授
ジャーナリスト　広瀬隆氏
でしょうか？
もちろん他にもいらっしゃることと思います。

中部大　武田教授は廃止よりも「1mSv/yの国際合意を守れ」という立場で「合意を勝手に無視するのは危険だ」とし、放射線そのものが危険というわけでなく「もう少し合意を変えたら？」という主張ではないかなと思います。

実は日本には何千と同じ医師やジャーナリストが存在しますが、なぜこの事態になって黙っているのでしょうか？

もちろん多くの人が、そのことに気づいていることと思います。だからこそ黙って関東から人が移動し、日本から黙って出てゆく人がいるのでしょう。

きっと日本人は、議論が存在すればするほど、議論から離れているのではないでしょうか？

議論で修復できない今までの関係になってしまうと危惧するのでしょう。
もちろん、その心配は十分に理解できます。

デモでも、暴力でもなく、粛々と法にのっとって、直感で黙って判断し、行動する自由の行使が、市民に残された最後の「生きる術（抵抗）」と思われます。

だからこそ、何も言わずに自分の判断を信じる人が居るのだとも思います。




以下転載

◆元広島陸軍病院医師　肥田舜太郎氏が警告
2011年6月21日 掲載　ゲンダイネット

○日本で初めて「内部被曝の危険」を指摘した




●３年後の「ブラブラ病」、７～８年後の「白血病、がん」に注意すべき

福島原発事故の収束のメドが立たない中、７月にも、福島県民を対象にした健康調査が始まる。
追跡期間は３０年間という世界でも例を見ない大調査だ。
特に重要なのは「内部被曝（ひばく）」の影響。
事故当初に政府が強調した「直ちに影響はない」は本当なのか。
原発周辺の県民の避難範囲３０キロは正しい判断なのか――。
「内部被曝」の危険性を国内で最初に指摘し、元広島陸軍病院の軍医少尉として、被爆者の治療に当たった肥田舜太郎氏（９４）に聞いた。

「原爆の直撃は受けていないのに、肉親を捜そうと、３日後や１週間後に市内に入った人たちがその後、被爆者と同じ症状で亡くなる……。初めは状況が分からなかったが、そういう患者をたくさん診て『内部被曝』を確信しました。しかし、米国は一切認めない。箝口（かんこう）令が敷かれ、情報は厳しく管理されました」

「内部被曝」の問題が表面化したのは、５４年の米国のビキニ環礁水爆実験で、第五福竜丸が被曝した一件からだ。
「本当は第五福竜丸以外にも、周辺で被曝した漁船は７００～８００隻ありました。しかし、医師らが調査に駆けつけると、米国は既に船主にカネをつかませて黙らせていました。最悪だったのは、当時の東大の研究グループ。米国に『機密情報だから公開するな』と口止めされ、収集した研究データを米国に送っていたのです。
グループの中心人物はその後、日本の被曝研究の責任者になりました。
これでは、日本で『内部被曝』はもちろん、放射線障害の研究が進むはずがありません」


●米国が非難範囲を半径８０キロに設定した理由

「福島原発の事故で、政府が『直ちに影響はない』との説明を繰り返したのは『無知』だからです。政治家、官僚ともに戦後生まれ。『内部被曝』を否定する米国との安保条約にも配慮したため、日本では放射線障害について勉強する場がありませんでした。このため、米国と日本では事故の対応が異なるケースがあります。例えば、米国は今回、避難範囲を原発から半径８０キロに設定しました。これはかつて、米・統計学者が５０年間に及ぶ膨大なデータを整理した結果、『原子炉から１６０キロ以内で乳がん患者が増えている』との報告書を根拠にしたからとみています。私も半径５０キロ以内の住民は全て避難させるべきだと思っていますが、日本政府は半径３０キロのまま。『無知』な上、これまで『心配ない』と繰り返してきたから、今さら変えられないのでしょう。原発の『安全神話』が足かせになっているのです」

事故からすでに１００日以上経ったが、状況は何一つ改善していない。
「原発は大事故を起こさなくても、毎日、湯気や排水で放射性物質を出し続けています。政府はＩＣＲＰ（国際放射線防護委員会）などの基準内だから安全というが、基準ができたのは四半世紀も前で、当時と比べてどんどん緩くなりました。厳し過ぎると原発が造れない、電気代が上がる、儲からない、というのが理由です。基準の厳格派は次々に買収されました。ちょうど、電力会社がメディアに広告費を出し、安全を強調してもらう現在の構図と同じです」


●少量の被曝でも影響がでる怖さ

「福島では住民の健康調査が始まるようです。対象の住民は行政機関に登録させ、手帳を持たせ、しっかりとした健康管理、追跡調査を行うべきです。本当はもっと早く始めるべきでした。倒壊家屋などのデータはすぐに数値として収集、発表されるのに、住民の健康に関するデータ収集をしない理由が全く分かりません。将来の『内部被曝』の影響は分かりませんが、広島の場合、およそ３年後に体が疲れやすくなる原因不明の『ブラブラ病』患者が出始めました。白血病の患者も３年ほど経ってから確認され、７～８年後にがん患者が目立ち始めました。『内部被曝』は少量の放射性物質でも影響が出る。ここが恐ろしいところです。人間だけではありません。放射性物質は動植物すべてに影響を与えるのです。福島原発の事故は、大気中だけでなく、海にも大量の放射性物質が放出されました。今後、一体どんなことが起こるのか。世界が固唾（かたず）をのんで見ています」


転載終了